機関誌編集に関する規定
1977年10月8日制定
1996年10月6日改正
2001年10月14日改正
- 第１条
- 本会の機関誌『教育哲学研究』の編集には、理事会の委嘱を受けた下記の委員から成る編集委員会（以下、委員会と呼ぶ。）があたる。
１．常任の委員若干名
２．その他の委員若干名
- 第２条
- 委員の任期は２年とする。ただし再任を妨げない。
- 第３条
- 第１条第１項の委員は常任委員会を構成する。第１条第２項の委員は編集に必要な情報を蒐集・提供するとともに、常任委員会の会議に参加することができる。
- 第４条
- 委員会に委員長１名をおく。委員長の選任は常任理事会の推薦による。
- 第５条
- 委員会の事務を行なうために幹事若干名をおく。幹事は常任理事会が委嘱する。
- 第６条
- 委員会の事務局は学会事務局の中におくことを原則とする。
- 第７条
- 機関誌は毎年２号に分けて発行する。
- 第８条
- 機関誌各号の内容は委員会において決定する。
- 第９条
- 掲載される原稿について、委員会が筆者の再考を求めることがある。
- 付則
- １．この規定は、2001年10月14日より実施する。
投稿要領
2024年9月7日改訂
１．機関誌への投稿内容は未刊のものに限る。
２．投稿論文は各号の締切日以後採択が判明するまで、紀要、他学会誌等、他の発表機関に対して重ねて投稿することは
できない。投稿論文と関連が深い論文がある場合、既刊行、刊行予定、他学会に投稿中を問わず、そのファイルを併せて
提出すること。そのさい、投稿者名や掲載誌等にかかわる情報が判明しないようにすること。
３．論文は、単著・共著にかかわらず、註を含めて20,000字以内とする。
４．原稿作成にあたっては、原則として文書作成ソフトを使用すること。
・論文（註を含む）の書式はA4判、横置き、縦書きとする。１頁あたり30字×40行で作成し、17枚以内に収めること
（これをもって20,000字以内とみなす）。
・註は後註とする。文書作成ソフトの注釈機能を使用しないこと。また、註や文献一覧のフォントサイズは本文と同じに
すること。
・書式の詳細は、本学会ホームページ内の「
『教育哲学研究』執筆要綱【テンプレート】」を参考にすること。
・論文とともに、英文摘要（250語程度）とその邦訳（いずれもA4判、横書き）を付すこと（ひとつのファイルに
まとめること）。
・論文、英文摘要とその邦訳は、いずれも文書ファイル（原則としてWordファイルとする）とPDFファイルの形式に
した上で、メール添付により提出すること。メールの宛先は、『教育哲学研究』編集委員会論文投稿用アドレス（pesj.
journals.submit@gmail.com）とする。ファイル名はいずれも論文の主題とする。英文摘要とその邦訳のファイル名の
冒頭には「英文摘要」と記入すること。
５．審査の公平を期するため、原稿（英文摘要、邦訳を含む）およびファイル名には、氏名、所属を記入しないこと。また、
論文中に「拙論」「拙著」あるいは「筆者の既発表論文」等、投稿者名が判明するような記述を行わないこと。
６．校正時の大幅な書き直し、図版等で多額の出費を招く場合、執筆者に応分の負担を求めることがある。
７．投稿後２日を経過しても編集委員会事務局から受領の連絡がない場合には、『教育哲学研究』編集委員会事務局（pesj.
journals@gmail.com）に問い合わせること。
※ 投稿時には本学会ホームページ内の「
『教育哲学研究』査読プロセスの概要」をご確認ください。
『教育哲学研究』掲載の論文等の著作権に関する規程
令和4年10月23日制定
令和4年11月10日実施
本誌に掲載された論文等の著作権は、本学会に帰属する。著作者自身が自己の著作物を利用する場合には、本学会の許諾を必要としない。またその場合には、本誌に初出の著作物であることを明記するものとする。
寄贈図書について
学会への図書寄贈は学会事務局で受け付けております（編集委員会では寄贈を受け付けておりません）。図書を寄贈くださる場合は学会事務局までお送りください。よろしくお願いいたします。
事務局：
〒226-0015
神奈川県横浜市緑区三保町32
東洋英和女学院大学人間科学部 尾崎研究室